22世紀末の就業事情

　第三章「テラ」読み中。
　教育課程が終わったテラ市民は、４年間の公務就業を義務づけられているとのこと。またこのとき、どの公務に就くかは「ドラフト制」（Draft）という政府の職業適性検査によって決まります。４年間終わったら、そのまま公務を継続するか、自分の道に進むかは自由。ただし、生涯、ドラフト制で決まった公務の予備役と見なされ、非常時（帝国との開戦など）には緊急徴募の対象になります。
　テラ社会は、常時臨戦態勢であることもあって、連合政府による監督が非常に行き届いています。事実、米国市民あたりは抑圧的だとかんじているらしい（逆にアフリカは栄養事情も政情不安も改善されて喜んでいるとのこと）。